メンタルプラス株式会社は
専門家の支援が求められる
海外事業所のメンタルヘルス対策を
積極的に展開しています。

|  海外赴任者のメンタルヘルスが深刻に


日本企業の海外進出が加速するなか、一部のエリート社員だけでなく、誰もが海外赴任をする時代を迎えていますが、 某団体のアンケート調査の結果によると、「海外赴任をどのように感じますか?」という質問に、7割近い人が「赴任したくない」と回答しています。 「赴任したくない」という負の意識を持ったまま赴任するとメンタルヘルスリスクが高まりやすくなるため、赴任前の支援が大切になります。


~海外赴任者のストレス環境~


  • ・ライフイベント(大きなストレス)に直面している
  • ・ライフスタイルが乱れやすい
  • ・多彩なストレス要因によって、ストレス度が高まりやすい
  • ・相談資源が少ない
  • ・ストレスが発散しにくい

|  海外赴任者への安全配慮義務を遵守する


2008年5月には、東京高裁から「海外駐在員にも企業の安全配慮義務(労働契約法第5条)は 適用される」とする 判決が出され、海外出張業務における企業の健康管理体制の必要性が示されました。 安全衛生管理義務が強化される流れのなか、現地で赴任者の「心のケア」対策を 確実に実行する態勢の構築こそが、 企業のリスクマネジメントにつながります。 企業全体の安全配慮義務を遵守するためには、高ストレス状態に陥りやすく、サポート資源も少ない海外赴任者への支援は不可欠といえます。


|  海外事業所仕様の「4つのケア」をご提案


厚生労働省のメンタルヘルス指針「4つのケア」は海外事業所では機能しにくい

 

1.セルフケア(赴任前のセルフケア能力開発の支援)

2.ラインによるケア(海外ではラインを補完する機能として、サポーターが必要)

3.事業場内産業保健スタッフによるケア (赴任前・帰任後のケアを重点に行う)

4.事業場外資源によるケア(定期的なメールフォロー・訪問支援)

※( )内は海外事業所に加味する内容


海外事業所では、支援スタッフの関与形態が間接的で、管理職にもゆとりがないこと等から ラインによるケアが機能しにくく、赴任者のセルフケア任せとなっているのが実態です。 そこで、メンタルプラスでは、海外事業所の実態に合った4つのケアを提案し、海外事業所の安全衛生管理業務の最適化を図る支援をしています。


|  メンタルヘルス環境 国内事業所と海外事業所の違い


区分 国内 海外
ストレス度 (一般的に)普通以上 (環境的に)国内以上
ライフスタイル 整えやすい 乱れやすい
早期発見・早期対応 ラインケア教育で機能する 対処中心になりがち
産業医面談 対面可能 電話・メール
健康診断(法定) 年一回 赴任前・帰任後
精神医療 豊富 精神医療過疎地
治療効果 期待できる 期待できない

|  海外赴任者支援メニュー


サポート対象 メニュー 赴任前 赴任中 帰任後
人事部門 コンサルティング 赴任前相談 赴任地同行 帰任後相談
赴任者 カウンセリング 先行適応面談 赴任地適応面談 帰任後再適応面談
セミナー 赴任前セルフケア 赴任地セルフケア キャリア形成
同伴家族 カウンセリング 赴任前面談 赴任地適応面談
セミナー 家族セミナー リラクゼーション

※支援内容は貴社のご要望に応じ、カスタマイズします。


|  上海赴任者のアンケート結果から見えてくるもの


2015年に上海赴任者100名以上にストレス解消に関するアンケート調査を実施したところ、「インターネットやTV、DVD」「お酒を飲む」が上位という結果でした。 ストレス解消というより、ストレスを促進する行動をしている赴任者が多いかことがわかりました。


海外赴任者同伴家族とメンタルヘルス

赴任地におけるストレス要因に関する質問に対しては、「人間関係」が1位という結果になりました。人間関係の対象は、「中国人→赴任者同士→本社スタッフ」の順で多く、物理的な環境や業務負荷よりも多様な人間関係がストレスを過重させている様子が伺えました。


海外赴任者同伴家族とメンタルヘルス

以上の結果から、赴任前の生活習慣改善指導や対人関係スキル向上の支援が重要になります。 特に、生活習慣病の方は赴任地で持病が悪化する可能性があることから、産業医、保健師、カウンセラー等から赴任前の生活習慣改善指導は必ず行っていただきたいと思います。 また、赴任地での個別面談では、赴任者や帯同家族から眠れないという相談が最も多く、メンタルヘルス問題につながりやすい不眠を回避するための睡眠改善指導は大切です。


~海外赴任者対象のセミナーの様子~


メンタルプラスでは、海外赴任者へのサポートとして、全国で講演、研修、企業内での赴任前、 帰任後の面談、赴任地におけるセミナー、面談等の支援を積極的に展開しています。


海外赴任者への支援をお考えの企業様は、お問い合わせをお待ちしています。