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パワハラ防止とメンタルヘルス対策 | メンタルプラス株式会社で“テレハラ”が含まれるブログ記事

2020年12月 8日

【メディア】読売新聞様『テレワーク時代の「心のケア」マネジメント』紹介


本日、読売新聞様の朝刊くらし面に、拙著『テレワーク時代の「心のケア」マネジメント』(方丈社)を紹介いただきました。

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テレワークが定着する動きを見せるなか、テレワーカーが抱える重大リスクとその対策について、現場に役立つ具体的な対応方法を1冊にまとめました。健康で安心して働ける職場づくりのヒントにしていただけたら嬉しいです。

現在、本書で紹介しました「リモート型ラインケア研修」「テレワークハラスメント防止研修」のご依頼を多数いただいております。関心のある企業様は問い合わせフォームに必要事項の記載をお願いします。


メンタルプラス 和田


2020年10月27日

【メディア】BOOKウォッチ様『テレワーク時代の「心のケア」マネジメント』


メンタルプラス和田です。

BOOKウォッチ様に今月発売になったばかりの拙著『テレワーク時代の「心のケア」マネジメント』をご紹介いただきました。
本の内容が3分で理解できます。関心がありましたらリンク先をご一読ください。

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本の内容をテーマに、講演、企業研修のご依頼が多くなっております。
残念ながら年内のスケジュールはすべて埋まっております。2021年以降の受付は「お問い合わせ・お申し込み」フォームからお願いいたします。



2020年10月17日

【出版情報】『テレワーク時代の「心のケア」マネジメント』(緊急発売)


メンタルプラス和田です。

本日、『テレワーク時代の「心のケア」マネジメント』(方丈社)が発売となりました。コロナ渦において、在宅勤務が長期化するなか、テレワークをする労働者に「テレワークうつ」のリスクが指摘されています。そのような状況のなか、働く人たちが変わりゆく職場環境に適応するには「心のケアの仕組みを再構築する」ことが喫緊の課題と考え、テレワーカーが抱える重大リスクとその対策を一冊にまとめました。本書が、テレワークをしている人の支援にお役立ていただけたら嬉しいです。

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まえがき 本当の危機は自分の中にある

第1部 テレワークの働き方を考える

第1章 テレワークの現状について

第2章 テレワーク導入に期待する「効率」に潜む罠

第2部 テレワークが抱える重大リスク

第3章 「テレワークうつ」が急増する!

第4章 「テレハラ」が危ない!

第3部 心のケアの仕組みを再構築する

第5章 テレワーク版「4つのケア」で健康管理の実効性を高める

第6章 リモート型「ラインケア」を遂行する

第7章 ハイブリッド健康相談を実施する

第8章 情報アップデートと共有化を図る

あとがき 人と人が支え合うことが最大のメンタルヘルスケア


今年の1月に発売しました『最新パワハラ対策完全ガイド』も好評発売中です。。

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2020年7月24日

【企業研修】テレワーク対策「在宅勤務者の心のケア」プログラム


メンタルプラス和田です。

現在、テレワーク社員を対象としたオンライン研修の問い合わせが増えています。「テレワークうつ対策」「睡眠改善」「テレハラ防止」「Web会議システムにおけるコミュニケーション手法」等、様々なテーマのご要望がありますが、当社は、管理職向けのマネジメント研修をご提案しています。なぜなら、管理職の多くが自宅で働いている部下との関わり方で悩んでいるからです。実際、職場にいない社員のマネジメントは簡単ではありません。性善説で「自宅でも仕事に専念しているはずだ」というとらえ方は、従業員の自制心頼みになっており、マネジメントが機能していません。一方、性悪説で「自宅でさぼっているに違いない」というとらえ方は、過度な監視につながりやすく、ストレスの観点から望ましくないだけでなく、パワハラリスクを高めます。今、企業にとって必要なことは、テレワークに適応する方法とテレワーカーをマネジメントする方法を学ぶ機会を従業員に提供することではないでしょうか。そこで、当社は、「リモート型ラインケア」とセルフケアを進化させた「セルフマネジメント研修」と最強のセルフケアといえる「スリープマネジメント研修」の研修をご案内しております。

 

□研修プログラム

セルフマネジメント研修(一般職・管理職)

・スリープマネジメント研修(全従業員)

・リモート型ラインケア研修(管理職)

 

テレワーク社員へのメンタルヘルス研修、ハラスメント防止研修、マネジメント研修、コミュニケーション研修に関心がございましたら問い合わせフォームよりご連絡ください。


2020年6月 1日

【最新情報】大企業に対するパワハラ防止法が施行されました


本日6月1日、大企業に対するパワハラ防止法が施行となりました。
※中小企業は2022年4月適用
これまで企業が自主的に取り組んできたパワハラ対策ですが、雇用管理上の措置義務となります。パワハラ指針の「雇用管理上講ずべき措置10項目」に不備等がないか点検し、予防・相談・措置・再発防止を適切に実行できる体制を整えてください。

 

◎雇用管理上講ずべき措置10項目を内容別に分類すると次の6項目になります。

1.パワハラ予防の周知・啓発をすること    

2.相談窓口を設置し、相談に対する適切な対応をすること

3.事実関係を迅速かつ正確に確認すること

4.被害者に対する配慮のための措置と行為者に対する措置を適正に行うこと

5.事実の有無にかかわらず再発防止に向けた措置を講ずること

6.プライバシー保護、相談者等への不利益取り扱い禁止について周知・啓発すること


パワハラは、個人と組織に内在する未解決問題の象徴として職場に現れます。

パワハラは、言葉に注意するというレベルでは防止できません。

パワハラは、一人で解決することはできません。


パワハラ対策は、職場最大のプロジェクトとして位置付け、経営者、全社員参画のもと取り組むことで実効性を持ちます。具体的な対策でお困りの方は、2020年1月31日に出版した新刊『最新パワハラ対策完全ガイド』(方丈社)にパワハラの本質と構造をストレスモデルから解き明かし、予防と解決に役立つ内容もまとめていますので参考にしてください。パワハラ指針の全文も収録していますので、実用書としてもご活用いただけます。

最近は、コロナウィルス感染拡大防止対策によるテレワーク普及に伴い、テレワーク・ハラスメント(テレハラ)の相談も増加しています。多様な働き方に慣れていない職場では、セクハラ、パワハラが起こりやすくなるので注意が必要です。

健康で安心して働ける職場の雰囲気づくりが生産性の高い職場環境につながります。
ハラスメント問題、メンタルヘルス対応でお困りの際はメンタルプラスまでご相談ください。

なお、パワハラ防止研修のご依頼が大幅に増加しております、年内の対応が難しい場合もございますので、お早めにお問い合わせいただければ幸いです。

メンタルプラス 和田